こんにちは。「GenAI ABC - 生成AIのやさしい教科書 -」の運営者、山田 翔です。
今回は生成AIそのものではなく、2025年11月以降、生成AIを含めた「AI」がどうなっていくのかを考えていきましょう。
最近、「AIバブル 崩壊 兆候」というキーワードで情報を探す方がすごく増えているみたいですね。ChatGPTの登場以来、NVIDIAをはじめとする半導体やAI関連企業の株価はすごい勢いで上昇しましたし、私たちの生活にも生成AIが急速に浸透してきました。
でも、このブームがあまりにも急激なので、「このAIブーム、もしかしてバブルなんじゃない？」「過去のITバブルのように、いつか崩壊するの？」「もし崩壊したら、経済や私たちの生活はどうなるんだろう？」といった不安を感じている方も多いと思います。
実際、市場の過熱や、巨額の投資に見合う収益が本当にあるのか（ROI）、データセンターへの投資は大丈夫か、といった疑問の声も出てきています。中には、現在のAI企業が巨額の赤字を抱えながら「循環取引」のような状態になっているのでは？という指摘もあり、その理由を知りたいという方もいるかもしれません。もちろん、これはバブルではない、本物の技術革新だという意見もあります。
この記事では、そうした疑問や不安に寄り添いながら、今AIバブル崩壊の兆候として語られている様々な情報を、私なりに整理してみたいと思います。あくまで専門家ではなく、AIに興味を持つ一人の視点ですが、皆さんが情報を整理する上での一助になれば嬉しいです。
この記事でわかること
- AIバブルが疑われる具体的な理由
- 投資家や専門家が指摘する危険なサイン
- 過去のITバブル崩壊との比較
- 万が一、崩壊した場合に予想される影響
現実味を帯びるAIバブル崩壊の兆候
まず、なぜ今これほどまでにAIバブル崩壊の兆候がささやかれているのでしょうか。ここでは、市場の過熱ぶりや、投資と現実のギャップについて、具体的な情報を見ていきたいと思います。
生成AI投資の過熱と実態
今のAIブームの火付け役は、間違いなく生成AIですよね。特にChatGPTを提供しているOpenAIや、そのAIを動かすためのGPU（画像処理半導体）をほぼ独占的に供給しているNVIDIAといった企業には、ものすごい規模の資金が集まっています。
実際に世界のAI市場規模はとんでもない勢いで拡大していて、2029年には、日本の国内市場だけでも4兆円を超えるなんていう予測もあるくらいです。
ただ、ちょっと気になるのは、その株価のスピードです。例えばNVIDIAの株価は、2025年11月7日に一日で4.2%も急落して、市場に大きな動揺が走りました。
もちろん、株価は日々変動するものですが、AI関連のニュースひとつで市場全体が大きく揺れ動く様子は、少し過熱気味かなと感じてしまいますね。
投資家が懸念するROIの不在
「ROI」というのは「投資対効果」、つまり「使ったお金に対して、どれだけ利益が出たか」という指標です。
今、多くの企業が競うように生成AIの導入を進めていますが、「で、実際にどれくらい儲かったの？」という部分が、実はあまりハッキリしていません。
MIT（マサチューセッツ工科大学）の調査によると、なんとAIイニシアチブに投資した企業の95%がリターン（利益）を得られていないという衝撃的な結果も出ています。（出典：The GenAI Divide: State of AI in Business 2025）
これは、「ワークスロップ（workslop）」と呼ばれる現象が関係しているかもしれません。AIが作った成果物が、一見すると役立ちそうに見えても、実際にはあまり価値がなく、むしろ修正の負担などで生産性を損ねている…なんていう可能性が指摘されているんですね。
巨額の資金をAIに投じても、それが利益に結びついていないとしたら…。投資家たちが「このままで大丈夫？」と不安になるのも無理はないかなと思います。
専門家が指摘する危険なサイン
こうした状況について、金融やテクノロジーの専門家たちも警告の声を上げ始めています。
例えば、有名な金融機関であるゴールドマン・サックスは、「生成AIには過大な支出がなされているが、得られる利益はそれに見合っていない」と指摘しています。
現状のAIは、運用コストがものすごく高い割には、企業が本当に解決してほしい複雑な問題を解けるレベルにはまだ達していない、という見方ですね。
また、有力なベンチャーキャピタルであるセコイア・キャピタルも、「肝心の収益はどこにあるのか？」と問いかけており、満足な答えが得られない現状から「AIバブルは臨界点に達しつつある」と警告しています。
こうした専門家たちの厳しい意見は、まさに「危険なサイン」として受け止める必要があるかもしれません。
（出典：日経BP Book Plus）
過去のバブル崩壊から学ぶ教訓
歴史を振り返ると、新しいテクノロジーが登場するたびに、期待が先行してバブルが発生し、そして崩壊する…というパターンが繰り返されてきました。一番よく比較されるのが、2000年頃の「ITバブル（ドットコムバブル）」ですね。
当時は、「インターネット」という新しい技術への期待から、IT関連企業の株価が実態のないまま異常に高騰しました。「.com」という名前がつけば、どんな企業でも株価が上がるような状態だったと聞いています。
しかし、結局は収益が伴わずにバブルが崩壊し、多くの企業が倒産、株価も大暴落しました。
この時の教訓は、「技術の可能性」と「実際の収益」は別物である、ということです。AIがどれほど素晴らしい技術であっても、それがビジネスとして利益を生み出せなければ、今の熱狂は長続きしない可能性があります。
itバブルとの類似点と相違点
今のAIバブルと、過去のITバブルを比べてみると、似ている点と違う点があります。
似ている点
- 過度な期待：新技術（インターネット/AI）に対する期待が、企業の実際の価値以上に株価を押し上げている点。
- インフラ投資の過熱：当時は光通信網、現在はデータセンターやGPUへの投資が爆発的に増えている点。
- 収益化の不透明さ：「どうやって利益を出すか」の具体的な道筋が不透明な企業が多い点。
違う点
- 実用性の有無：ITバブルの頃は「サービスすらない」企業も多かったですが、現在はChatGPTのように実際に多くの人が利用しているサービスが存在する点。
- 主導企業の体力：現在のAIブームを牽引しているのが、MicrosoftやGoogle、NVIDIAといった、すでに巨大な収益基盤を持つ「ビッグテック」である点。
みずほリサーチ&テクノロジーズの分析によると、現在の状況は「高バリュエーション・低レバレッジ」だったITバブル期に似ているとされています。（出典：みずほリサーチ&テクノロジーズ）
この違いが、今後の展開にどう影響するのかは、専門家の間でも意見が分かれるところですね。
AIバブル崩壊の兆候に対する市場の反応
では、こうしたAIバブル崩壊の兆候に対して、実際の市場や企業はどのように反応しているのでしょうか。投資家が恐れる「いつ」崩壊するのか、そして企業側の具体的な動きを見ていきます。
現在のaiバブルはいつまで続く？
これは、私を含め多くの人が一番知りたいことかもしれませんね。ただ、バブルが「いつ」弾けるかを正確に予測するのは、専門家でも不可能だと言われています。
モルガン・スタンレーは「今後24ヶ月以内に（ITバブル時の）シスコ・モーメントのような調整局面が訪れる可能性がある」と予測しています。（出典：Yahoo Finance）
一方で、ゴールドマン・サックスのように「たとえAIが約束を果たさなくとも、バブルはすぐにははじけず投資家にリターンをもたらし得る」と指摘する声もあります。（出典：日経BP Book Plus）
また、「これはバブルではない」という見方もあります。AI技術は本物であり、実需も確かに存在するため、一部の過大評価された企業が淘汰されることはあっても、産業全体としては成長を続けるという意見です。（出典：JIO投資家向けコラム）
結局のところ、正確な時期は誰にも分からない、というのが現実かなと思います。
テック企業の計画見直しと株価
市場の空気を読む上で重要なのが、ブームを牽引してきた大手テック企業の動向です。
最近、その姿勢に少し変化が見られます。例えば、マイクロソフトは2024年末、「需要動向を見極める」として、アメリカで進行中だった10億ドル規模のデータセンター建設計画を一時停止・保留すると発表しました。（出典：日経BP Book Plus）
「AIのためなら投資は惜しまない」という姿勢だったトップ企業が、一度立ち止まって現実を見始めた、というサインかもしれません。
また、2025年1月には「DeepSeekショック」と呼ばれる出来事がありました。中国のAI新興企業が、低コストで高性能なAIモデルを発表したことで、「高額なNVIDIA製GPUがなくてもAI開発は可能かもしれない」という認識が広がり、NVIDIAの株価が1日で17%も暴落しました。（出典：CNBC」）
このように、絶対的だと思われていたNVIDIA依存の構造が揺らぎ始めたことも、市場の空気を変える一因になっているようです。
循環取引という隠れた兆候
これは少し難しい話かもしれませんが、今のAI産業の構造的な問題として「循環取引」の疑いが指摘されています。
どういうことかと言うと、例えばNVIDIAがOpenAIに巨額の投資をし、OpenAIはそのお金でNVIDIAのGPUチップを買う。さらにOpenAIがOracleとデータセンター契約を結び、Oracleはそのお金でNVIDIAのGPUを買う…といったように、資金がAI関連企業の間をぐるぐる回っているだけで、外部からの実需（＝AIと関係ない一般企業や消費者がお金を払うこと）に基づいた成長ではない可能性がある、という指摘です。
もしこれが本当なら、見かけ上の市場規模は大きくても、実態は非常に脆い「砂上の楼閣」ということになりかねません。
また、企業がデータセンターへの巨額投資を自社の財務諸表から隠すために「SPV（特別目的事業体）」という仕組みを使っている例も増えているようです。これは財務上の「手品」とも言え、支出が健全でなくなっているサインではないか、と懸念されています。
aiバブル崩壊に関するQ&A
ここまで色々な兆候を見てきましたが、皆さんからよく聞かれそうな質問について、私なりに情報をまとめてみました。
もしAIバブルが崩壊したら、どうなるの？
経済全体に大きな影響が出る可能性があります。
みずほリサーチ&テクノロジーズの分析によると、主に3つの経路で経済に悪影響が及ぶと予測されています。（出典：みずほリサーチ&テクノロジーズ）
- 生産性の低下: 「AIで生産性が上がる」という期待が失われます。
- 投資の縮小: データセンターなどへのAI関連インフラ投資が一気に冷え込みます。
- 個人消費の鈍化: これが一番怖いかもしれません。AI関連株の暴落で、投資をしていた人たちの資産が減り（逆資産効果）、モノを買わなくなることで、経済全体が停滞する可能性があります。
特に米国では、家計が持つ株式資産の割合が過去最高水準になっているため、株価暴落の影響はITバブル崩壊時よりも深刻になるかもしれない、との予測もあります。
金融危機（リーマンショック）みたいになる危険は？
現時点では、その可能性は限定的とみられています。
リーマンショックは、銀行が深く関与した金融システム全体の問題でした。先ほど「SPV」という隠れ債務の話をしましたが、今のところ、その問題が銀行システム全体を揺るがすほどの規模にはなっていない、というのが専門家の見方のようです。
とはいえ、油断は禁物ですね。
投資家はどう動いてるの？
バブル崩壊に備える動きも出ています。
映画「マネー・ショート」で有名になった投資家のマイケル・バリー氏は、NVIDIA株などの下落に賭ける（空売りする）ポジションを取っていると報じられています。
全ての投資家がそうではありませんが、市場の過熱を冷静に見て、リスクに備えている人もいる、ということです。
今後のAIバブル崩壊の兆候を注視
さて、ここまで「aiバブル 崩壊 兆候」について、様々な情報を見てきました。
NVIDIA株の急落、投資に見合う利益（ROI）が出ていない現実、専門家からの相次ぐ警告、そして循環取引のような構造的な問題…。これらの情報を並べてみると、「今のAIブームには、確かにバブル的な側面がある」と考えるのが自然かな、と私は感じます。
かといって、AI技術そのものが無価値だというわけでは、もちろんありません。AIは間違いなく、これからの社会を変える重要なテクノロジーです。歴史的に見ても、鉄道やインターネットといった革新的な技術は、「熱狂的な投資 → バブル崩壊による調整 → 本当の普及」というプロセスを経て、社会に定着してきました。
AIも今、その「バブル」の段階にいるのかもしれませんね。
私たち個人ができることは、こうした情報を冷静に受け止め、熱狂に流されすぎないことかなと思います。特に投資に関しては、「AI関連だから大丈夫」といった安易な判断は危険です。企業の実際の収益力や、バリュエーション（企業価値評価）を冷静に見極める必要があります。
この記事で紹介した情報は、あくまで私自身が収集・整理したものであり、特定の投資行動を推奨するものではありません。特に金融商品への投資は、株価の暴落などにより資産を失うリスクを伴います。
最終的な判断は、ご自身の責任において慎重に行うとともに、必要であれば金融の専門家にご相談くださいね。
今後も、AIに関する新しい情報や市場の動向には、引き続き注目していきたいと思います。
